ストレスチェックでメンタルヘルスの不調を指摘!どうしたらいいの?

ストレスチェックでメンタルヘルスの不調を指摘!どうしたらいいの?

 近年、メンタルヘルスの問題での労災認定が増えてきました。労災認定が増えてきたことで、厚生労働省もメンタルヘルスの不調を早期発見し、労災にまで至らないようにと考え、平成27年から事業所に対して義務化がされたのが「ストレスチェック」です。ただし、従業員50人未満の産業医がいない企業に関しては努力義務となっています。
そんなストレスチェックで「あなたにはメンタルヘルスの不調の傾向が見られる」といった結果が返ってきた場合はどうしたらいいのでしょうか?今回はストレスチェックで引っかかった場合について解説します。

会社でのストレスチェックは義務、だけど・・・

 先ほども書いたように、従業員が50人以上いる人に関してはストレスチェックは義務化れています。しかし、従業員のどれだけがストレスチェックを受けているかと言われると、いろいろな統計が出ていますが、おおむね7割程度で、3割の人はストレスチェックを受けていないことになります。実際、メンタルヘルスの不調で労災認定を受ける人の数は、ストレスチェックが開始されていても増加の一途をたどったままです。もしこの記事を読んでいる人で「ストレスチェックは面倒なのでスルーしている」といった人がいた場合には、この記事をきっかけに今年のストレスチェックから、受けていただけるといいなと思います。

メンタルヘルス不調を指摘された場合

 ストレスチェックからしばらくすると、フィードバックの検査結果が送られてくることになります。ストレスチェックはいくつかの選択肢から答えを選んでいくテストですから、そこから導き出された点数によって「高」ストレス者なのか、「中」ストレス者なのかなどの結果が分かります。自分での自覚があるかないかに関わらず、「高」ストレス者となった場合は、申し出ると産業医との面談が行われます。

産業医との面談は自ら申し込む必要がある

 これはストレスチェックの抱えている問題の一つでもあると思うのですが、「高」ストレス者の産業医との面談は、「労働者が申し出た場合」なのですね。「高」ストレスを指摘されてしまうような従業員ですから、日々忙しく働いているに違いありません。そのため、「労働者が申し出る」可能性としては極めて低く、産業医との面談がある場合は非常に限られた場合になります。今後は産業医との面談が「義務化」されることが望まれますね。

精神科の受診を決意。病院とクリニック、どちらがいいの?

 ストレスチェックの結果で「高」ストレスという結果を受け取り、自覚症状としても不眠や抑うつなどを感じていたとします。このストレスチェックの結果をきっかけに、精神科を受診しようとする方もいます。精神科病院と精神科クリニック、どう違うでしょう?

どちらがいいということはありません。病院であればいざ入院が必要になった時にスムーズですが、診察時間が午前中に限られるなどの問題点もあります。クリニックは逆に診察時間がたくさんある代わりに入院が必要になると病院で違う先生に見てもらうことになります。あと、病院は交通の便が悪いところが多く、クリニックは交通の便がいいことが多いですね。

クリニックはどうやって選んだらいいの?

 クリニックがどうやったらいいのかは、身近な人に相談をするぐらいしかありません。「〇〇さんが通っていて良いと言っていた」といったような身近な人の口コミですね。
実は、インターネットの口コミは当てにならないことが多いのです。精神科のクリニックのGoogleなどの星の数は極端に低いことが多いです。これは、患者さんが精神科の医師に思ったような薬をもらえなかったり、妄想の対象にしていたりして、意図的に低い口コミを入れる人が一定数いるからです。「良い口コミ」ってわざわざ書こうとはしなかったりしますし、逆に「おとしめたい」という気持ちがあれば何回でも「悪い口コミ」を書くことがあり得るからです。
ですので、クリニックとの先生との相性もありますから、通いやすいところから行ってみて、相性が悪いなと思ったら他のクリニックにしてみるなど、通院も気楽に考えてみてはいかがでしょうか。風邪などと違い、一定期間通院を続ける必要性がありますので、交通の便や先生との相性は意外に大事なポイントになります。会社の産業医に紹介してもらっても良いかもしれません。

まとめ

今回は、ストレスチェックで「高」ストレスと診断され、「メンタルヘルスに不調がないか」ということを考え、精神科を受診してみたいと思った場合について書かせていただきました。精神科とクリニックの違い、クリニックの選び方、口コミの見方などについても教授させていただきました。
「高」ストレスを感じている方、もしくは自覚はないけど「高」ストレスだと言われてしまった方、ぜひ産業医との面談を行った上で通院につながればと思っています。

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